• 菱化システムがMOE最新版を発売、並列処理対応、SVL普及にも力
  　2002.07.02−菱化システムは、加ケミカルコンピューティンググループ（CCG）が開発した統合分子設計支援システムの最新版「MOE2002.03」（商品名）の販売を開始した。並列処理への対応で高速化が図られたことに加え、たん白質のモデリングから薬物設計までの機能を強化し、新薬開発の幅広い研究プロセスを総合的にカバーできるようになった。また、専用のプログラミング言語である“SVL”を使ってカスタマイズや機能拡張が簡単に行えるという特徴もあり、同社ではSVLトレーニングコースを定期的に開催して普及に務めていく。
• NECが米ガウシアン社と提携してMolStudioで世界進出
  　2002.07.09−NECは、自社開発のコンピューターケミストリーシステム（CCS）製品の海外での販売に初めて乗り出す。米ガウシアン社（本社・ピッツバーグ州、マイケル・フリッシュ社長）と代理店契約を締結し、ガウシアン社のルートで分子モデリングシステム「MolStudio」（モルスタジオ）を販売する。この製品は、ガウシアンが開発している世界的に著名な分子軌道法プログラム「Gaussian」と組み合わせて使うグラフィックソフトであり、ガウシアン社自身が販売を手がけるインパクトは世界的にみても大きい。今後の市場動向が注目されるところだ。
• 英ダウエント：ピーター・マッカイ社長、特許DBウェブ版への取り組み強化
  　2002.07.16−世界最大の特許情報サービスプロバイダーである英ダウエントインフォメーションは、日本の化学・製薬・バイオ産業に向けた事業戦略を強化する。特許の専門家ではない一般の研究者がウェブベースで簡単にアクセスできるデータベース（DB）サービスを開始し、研究開発（R&D）において特許情報を活用することの有用性を訴えていく。ピーター・マッカイ社長は「日本市場においては、ダウエントの情報の価値がまだ十分に認識されていない。21世紀のR&D競争を勝ち抜くために特許をより深く調査することは非常に重要だ。当社が最良の情報パートナーとなり、日本の顧客を成功に導きたい」と述べる。
• NECが日本化薬と創薬支援システムを共同開発へ、ドッキングスタディ実現
  　2002.07.16−NECと日本化薬は15日、新しい抗がん剤の開発を目標にした共同研究を開始したと発表した。がんに関係のあるたん白質を明らかにし、その標的分子に特異的に働く医薬品を設計するための創薬支援システムを共同で開発する。システムは、たん白質と薬物分子とのドッキングスタディをハイスループットで行うことを中心にしたものだとみられ、2年後をめどに完成させる予定。
• サイエンス・テクノロジー・システムズ：福島信弘社長インタビュー
  　2002.07.18−バイオインフォマティクス分野に特異なノウハウを持つ新ベンダー、サイエンス・テクノロジー・システムズ（STS）が本格的に事業を開始した。伊藤忠商事、CTCラボラトリーシステムズ（CTCLS）、コンパックコンピュータ、東京リース、日本オラクルの5社に第三者割り当て増資を行い、事業体制を整えた。バイオ研究向けシステムを設計・構築するためのコンサルティングを中心にしつつ、実際のインテグレーションから稼働後の運用・技術サポートまでトータルなサービスを提供する。「来年にはさらに資本金を2倍に増資し、2006年には株式公開を果たしたい」と述べる福島信弘社長に戦略を聞いた。
• 富士通とCLSが共同研究、SMP型BLASTで30倍の高速処理を達成
  　2002.07.23−富士通とセレスター・レキシコ・サイエンシズ（略称＝CLS、本社・千葉市、土居洋文社長）は、遺伝子配列の相同性を検索する標準ソフトである「BLAST」を富士通製UNIXサーバー「PRIMEPOWER2000」（プライムパワー2000）に最適化し、SMP（対称型マルチプロセッシング）型並列処理で最大30倍の性能向上を達成した。両社は今回の技術研究成果をそれぞれのバイオインフォマティクス事業において活用していく考え。
• 日本SGIが京都大学ICRと提携してバイオDBシステム構築サービスを展開
  　2002.07.23−日本SGIは、京都大学化学研究所（ICR）と提携し、バイオデータベース（DB）システム構築支援サービスの提供を開始した。ICRのバイオインフォマティクスセンターが開発・運営しているバイオ関連情報統合DB検索システム「DBGET」を中核にしたシステムを民間企業などが導入することを総合的に支援していく。基本的には、アカデミックを中心にした“ゲノムネット”のサービスに対する民間からの敷居を低くすることにつながるとみられ、その反響が注目される。
• アクセルリスがKDDコンソーシアムを発足、帝人が一番手で加入
  　2002.07.31−アクセルリスは、創薬支援のためのコンピューターケミストリーシステム（CCS）開発を目指す「ナレッジドリブンディスカバリーコンソーシアム」（略称・KDD）を6月末から新たにスタートさせた。特定の顧客をスポンサーメンバーとして募り、先鋭的なソフトウエアをつくり上げるプロジェクトで、メンバーは開発成果を早期に利用できるなどのメリットがある。今回のKDDコンソーシアムは、インシリコでのバーチャルスクリーニングをターゲットにしており、第1号メンバーとして帝人が加入した。最終的には20社以上の参加を見込んでいる。
• BIベンダーのSPSSがバイオインフォデータマイニングでデューク大学と提携
  　2002.08.01−ビジネスインテリジェンス（BI）の大手ベンダーである米SPSSは、米デューク大学バイオインフォマティクスシェアードリソース部門（DBSR）と大量のゲノム関連情報からのデータマイニングで技術提携を結んだ。DBSR部門に対してデータマイニングツール「Clementine」（クレメンタイン）のライセンスおよびサポートを提供し、そのノウハウや成果のフィードバックを得る。SPSSは今後、バイオをはじめとする科学技術分野にも本格的に進出していく。
• 住商エレがヌージェネシス製品の公開サーバーサービスを開始
  　2002.08.02−住商エレクトロニクスは、米ヌージェネシス社の研究所統合データ管理システム「NuGenesis SDMS」（商品名）普及への新戦略として、インターネットを利用した公開サーバーサービスを開始した。高速液体クロマトグラフィー（HPLC）などの実験データを自由に検索して引き出し、手元のパソコンでそのデータを再利用するなど、ソフトウエアの機能や使い勝手を簡単に試すことができる。1ヵ月間無料で使用可能。
• 菱化システムが東北大・宮本教授らが開発した材料設計CCS群を外販
  　2002.08.13−菱化システムは、東北大学大学院工学研究科の宮本明教授の研究室で開発されたコンピューターケミストリーシステム（CCS）の販売活動を開始した。触媒や吸着分子、分離膜、セラミックス材料、電子材料をはじめ、商用化された一般のCCSではあまり扱われていない無機系材料の設計・開発に利用できるのが特徴。ただ、単なるパッケージソフトではなく、実際には宮本教授らのグループとの共同研究のスタイルでソフトを利用していくかたちになる。アカデミック主導ではなく、むしろ企業の現実の研究課題に役立つシステムとして開発されており、産学協同を推進する新しい取り組みとしても注目される。
• 日立製作所：ライフサイエンス推進事業部・川越センタールポ
  　2002.08.15−日立製作所は、1999年10月に当時11番目の社内カンパニーとしてライフサイエンス推進事業部を設立、バイオ関連事業を展開してきた。現在、日米の大手コンピューターベンダーのほとんどがライフサイエンス市場に対して何らかの取り組みを行うようになってきているが、ハードやソフトを販売しようというのではなく、“ウェット系”の受託サービスを中心に据える同社は、他社とは一線を画したアプローチが目立つ。製薬会社の元研究所を利用した専門の事業拠点（埼玉県川越市）を訪問し、今後の戦略などを聞いた。
• サンが三極で初のライフサイエンス専門検証センターを東京に開設
  　2002.08.20−サン・マイクロシステムズは、新しいシステム導入時に顧客の環境を再現し、事前に十分な動作検証を行うなどしてスムーズな稼働を達成するための専門拠点「iForceレディーセンター」に、国内19社のソフトベンダーらの協力を得てライフサイエンス専門のコミュニティを立ち上げた。ライフサイエンス分野ではシステムの構成が複雑になる場合が多く、実際に特定のハードとソフトの組み合わせで動作や性能を確認することが重要になるという。同センターは、米国シリコンバレーのほか、東京、パリの世界3ヵ所に存在するが、ライフサイエンス専門の体制を整備したのは今回の東京センターが初。世界を先取りした活動を通じて、国内の同市場におけるサンの存在感を高めていく。
• 菱化システムが米ケムインベーションの統合型LIMSを発売
  　2002.08.22−菱化システムは、米ケムイノベーションソフトウエア社と研究所統合情報管理システム（LIMS）に関する総代理店契約を締結し、「CBIS」（ケミカル＆バイオロジカルインフォメーションシステム）の国内販売を開始した。創薬などの研究で取り扱う化学および生物学情報を一元的に管理できるほか、研究所内の試薬などの在庫管理、電子ノートブックやプレゼンテーションなどの研究報告資料作成ツールまでを幅広く備えている。完全にウェブ対応となっており、使いやすく他のアプリケーションとの統合性にも優れているのが特徴。ソフト価格は、永久ライセンスで500万円から。
• 日本総研が土井プロ･OCTAの商用化プロジェクトを開始、2005年3月完成
  　2002.08.29−日本総合研究所は、今年の3月末まで経済産業省プロジェクトで開発された高分子材料設計支援システム「OCTA」の商用化プロジェクトを正式にスタートした。実際的なコンサルティングサービスも合わせて提供する予定で、2005年3月の完成を目指し、予約販売という形で協賛企業を募って開発を進めていく。予約者は、1年ごとにリリースされる開発成果を順次利用できるほか、意見や要望を提出することも可能。予約価格は完成時の定価の30％引きであり、メリットが大きい。OCTAは、従来の計算理論では解析できなかった高分子のメソ領域をシミュレーションするための統合システムで、世界的にみてもユニークな機能を多数備えている。長く低迷している国産コンピューターケミストリーシステム（CCS）開発の現状を打破する旗手としても期待されており、今回の商用化の行方が注目される。
• NECが三菱スペース･ソフトウエアとクラスター型BLASTソリューションで提携
  　2002.09.03−NECと三菱スペース・ソフトウエア（MSS）は2日、バイオインフォマティクス分野で相互に製品の販売提携を結んだと発表した。遺伝子配列の相同性検索の代表的ツールであるBLASTを高速で利用できる環境を共同で提供していく。ハードウエアには、NECのExpress5800をベースとしたPCクラスターを使用し、MSSが販売権を持つ米パラセル社の「Paracel BLAST」を搭載してシステム販売を行う。インストールやシステム設定などの面倒な手間をかけずに“BLAST専用機”として簡便に利用できるため、国立研究機関などの大規模なシステムだけでなく、製薬会社などの民間での導入が活発化すると期待。年間100セットの販売を見込んでいる。
• ヒューリンクスが異機種混在可能なBLASTクラスターソリューションを発売
  　2002.09.05−ヒューリンクスは、ネットワークに接続された複数のパソコンを協調させることで、遺伝子の相同性検索を高速に実行する「TurboBLAST」（商品名）の販売を開始した。開発元の米ターボジェノミックス社（本社・コネティカット州、ビバリー.E.サルバーグ社長）と総代理店契約を締結したもので、ヒューリンクスではさらに国内の販売パートナーを募り、幅広い普及を目指していく。IBMのPCクラスターやアップルプラットホーム上での動作実績も豊富で、ハードメーカー各社との協力関係も確立したい考え。ソフト価格は10プロセッサーまで利用できるスターターキットが400万円（教育機関120万円）。
• 菱化システムが発現解析などに利用できるデータマイニングツールを発売
  　2002.09.07−菱化システムは、遺伝子発現解析などで威力を発揮する新しいデータマイニングソフトウエア「Kensington Discovery Edition」（ケンジントン・ディスカバリー・エディション、KDE）の販売を開始した。英インペリアル大学発ベンチャーである英インフォセンス社（イック・グオCEO）の製品で、研究者が互いの知識や解析手法を共有しつつ、分散するデータを統合して新たな発見を見い出すためのソフトウエア環境を提供する。WindowsやLinuxの3層ウェブアーキテクチャーに対応しており、ソフト価格は624万円から。
• 米ウェイブファンクションが日本支店を設立、CRCとの販売契約を解消
  　2002.09.13−分子軌道法を中心としたコンピューターケミストリーシステム（CCS）ベンダーの米ウェイブファンクション（本社・カリフォルニア州、ウォーレン.J.ヒーリー社長）は対日戦略を変更し、13年間にわたって国内で販売活動を手がけてきたCRCソリューションズとの契約を7月末で解消、8月から独自に日本支店（内田典孝支店長）を立ち上げた。分子設計支援システム「SPARTAN」（商品名）の企業向けおよび教育市場での拡販をさらに図り、現在全世界で10％を占めている日本市場の売り上げ比率を20％にまで高めていく。
• 富士通がウェブベースのバイオ研究環境を構築するためのKSA/WIを開発
  　2002.09.19−富士通は18日、インターネットベースでのバイオ研究を大幅に効率化するためのインフォマティクス環境構築ツールとして「KSA/WI」（商品名）を開発、販売を開始したと発表した。知的情報処理技術を用いてウェブ利用形態をインテリジェント化する“ウェブインテリジェンス”の概念を導入したもので、複数のウェブサイトとの面倒なやり取りを自動化できる。同社のバイオインフォマティクスソリューション体系のインフラストラクチャーを形成するミドルウエア技術に位置づけられており、ソフト価格は1サーバー当たり300万円。3年間で200本の販売を見込んでいる。
• 日本MDLが創薬研究用DBシステム対象にコンサルティング事業を開始
  　2002.09.25−ケムインフォマティクスの最大手ベンダーである日本MDLインフォメーションシステムズは、製薬会社の研究所におけるデータベース（DB）アプリケーションに関するコンサルティング事業を開始した。化合物の情報管理や実験データ管理、試薬管理などのシステムの設計・開発・運用までを専門的な技術ノウハウで支援する。近年、親会社の米MDLでもコンサルティング事業が大きな柱になってきており、すでに約130社に対して200以上のプロジェクトを実施した実績がある。全世界で同一のサービス・サポートを提供するという観点から国内でも本格的にコンサルティングを行える体制を整えたもの。
• トムソンサイエンティフィックが英カレントドラッグスを買収
  　2002.09.28−カナダに本拠を置く情報サービス企業群であるトムソンコーポレーションは、開発途上の治験薬情報の大手プロバイダーである英カレントドラッグス（イアン・ター社長）を買収した。科学技術文献情報の米ISI、特許情報の英ダウエントなどから構成されるトムソンサイエンティフィック（略称＝TS、マイケル.J.タンジーCEO）のグループ企業に組み込む。国内では以前からカレントドラッグスの総代理店を務めているテクノミック（本社・東京都中央区、大塚賢一郎社長）との関係を維持・強化するとともに、日本におけるTSグループ全体としての有機的な活動を目指していく。

**************＜一般ITニュース＞***************

• メルコが無料の無線アクセスポイントを全国展開へ、低価格キットを発売
  　2002.07.03−メルコ（本社・名古屋市、牧誠社長）は2日、無料の無線インターネットアクセスポイントを広く全国展開するプロジェクトを「フリースポット」の名称で推進すると発表した。導入設定サービス込みで3万9,800円の無線アクセスポイントを製品化し、各種公共施設や飲食店などを中心に販売を行う。パソコンメーカーやインターネットプロバイダーの賛同を得て「フリースポット協議会」も発足させ、サービスの提供者や利用者の裾野を広げていく計画。今年度内に1万ヵ所への設置を予定している。
• マイクロソフト「Tech・Ed2002」ブルース・バーンズ氏基調講演
  　2002.07.05−マイクロソフトは、7月3日から5日までの3日間、パシフィコ横浜でデベロッパーズコンファレンス「Tech・Ed 2002」を開催し、XMLウェブサービスを具現化できる“ドットネット”（Microsoft .NET）でアプリケーション開発を行うように国内の開発者に対して訴えかけた。VisualStudio .NET（ビジュアルスタジオ・ドットネット）による開発環境がすでに整っており、参加者に対しては次期サーバーOS（基本ソフト）であるWindows .NET Server（ウィンドウズ・ドットネットサーバー）のベータ版が配布されるなど、ドットネットを取り巻くムードはいよいよ盛り上がりをみせつつある。基調講演に登場したブルース・バーンズ氏（ドットネットプラットホーム戦略担当取締役）はウェブサービスの重要性を力説。マイクロソフトのウェブサービス規格の第2版に当たる「GXA」（グローバルXMLウェブサービスアーキテクチャー）についても説明した。
• 日本オラクルがOracle9iの最新版リリース2を発売、開発環境を統合
  　2002.07.12−日本オラクルは11日、ｅビジネスのためのIT（情報技術）基盤製品である「Oracle9i」（オラクル9i）の最新版であるリリース2を8月から提供開始すると発表した。リリース1で統合されたデータベース（DB）サーバーとアプリケーションサーバー機能に加え、今回は開発環境をも一体化しており、J2EE（Java2エンタープライズエディション）ベースの情報システムインフラをこの製品だけで構成させることができる。とくに、アプリケーションサーバーとしての堅牢性、ビジネスを高度化させる知的情報の蓄積・活用ソリューションの先進性を訴えていく。
• プラズマ材料プロセスシミュレーターのペガサスソフトウェアが発足　　2002.08.09−わが国初のプラズマ材料プロセスシミュレーションソフトウエアの専門ベンダーとして、ペガサスソフトウェア（本社・東京都中央区、高崎敏英社長）が設立され、本格的に業務を開始した。国内の大手インテグレーターでこの分野のソフトを開発していたグループが独立し、ベンチャーを旗揚げしたもので、ソフトウエアも新たな発想で開発し直し、「PEGASUS」の商品名で販売を開始した。世界で初めて、プラズマプロセスを中心とする真空加工技術の汎用型統合ソフトウエア群を確立することを目指しており、真空装置メーカーや半導体などのデバイスメーカーを対象に普及を図っていく。
• マイクロソフトのセキュリティ戦略が進展、4段階で修正プログラム適用
  　2002.08.10−信頼のおけるコンピューティング（Trustworthy Computing）を推進しているマイクロソフトは、セキュリティ問題に対処するための社内体制とその取り組みを明らかにした。米国本社に「マイクロソフトセキュリティレスポンスセンター」を設置し、マイクロソフト製品のセキュリティ問題を調査・修正し、4段階の修正プログラムとして提供。今年に入って60種類のぜい弱性を修正するための39本のプログラムが公開されたという。しかしながら、同社ではユーザーサイドにおける修正の適用が遅れていると判断しており、企業ユーザー向けに自動アップデートシステムの無償提供を開始している。
• JavaOne基調講演：サン・マイクロのリチャード･グリーン副社長
  　2002.09.26−Java専門のデベロッパーズコンファレンスである「JavaOne」が、パシフィコ横浜で25日から開幕した。27日までの3日間で100以上のテクニカルセッションが行われる。初日の基調講演では米サン・マイクロシステムズのリチャード・グリーンJavaプラットホーム担当副社長が登壇し、Java技術の現状や将来の展望について述べた。とくに、Javaがすでに大きな成功を収めていること、ウェブサービスの中心的なプラットホームとして認識されつつあることを強調した。